NRIデジタルが求める人材像、採用情報、社員のキャリアインタビューをご紹介しています。

ビジネスデザイナー

デジタル技術を武器に、クライアントの新事業を構想・企画から運営、マネタイズ、事業拡大まで支援。

クライアント事業会社とその顧客とのダイレクトな関係を活かしたマーケティングプラットフォームや、IoTを活かしたアフタービジネスプラットフォーム等、新たなビジネスプラットフォームをクライアントと一緒に企画、実現し、成功に結びつけます。 NRIデジタルの戦略コンサルタント、ソリューションエンジニア、データサイエンティストとプロジェクトチームを組み、チームを牽引する役割を担います。

ビジネスデザイナーのMISSION

NRIデジタルはデジタル技術を武器に、社会に対して大きな影響力をもつ企業と一緒に独創的な新規事業の構想・企画からシステム化、運営、収益事業化、ならびに事業拡大まで一貫して支援を行います。

NRIデジタルの３つの特徴

生活者や企業、社会全体に驚きを与える、“まだ世の中にないような独創的なデジタルビジネス”をお客さまと一緒に創造する集団です。
「受託型」ではなく、「構想提案型」でお客さまと向き合い、利益を生むところまで支援。“成果に結びつけるサービス”を提供します。
NRIグループが持つさまざまなリソースを活用できる「大企業」としての武器と、スピーディな意思決定ができる「ベンチャー」環境を併せ持つ会社です。

主な業務

ビジネスモデル(0→1)のデザイン / 事業計画書の策定 / ビジネス開発タスクの洗い出し・タスク管理 / デジタルビジネス組織の設計・立上げ / (JV設立の場合)JV企業の運営

NRIデジタルで実現できること

クライアントと共に、社会的にインパクトのあるチャレンジングでイノベーティブな事業を、NRIのブランドカ、NRI グループの優秀なDXスペシャリスト集団を活用して、実現できます。

ご自身の考えるまだ世の中にない新規事業開発 (0→1)を、さまざまな領域のスペシャリスト集団と一緒に実現できる
生活者や企業、社会にインパクトを与える事業の創造ができる
「受託型」ではなく「構想提案型」でお客さまのビジネスの将来像を一緒に描き、実現性ある方策の立案ができる
事業構想を、立ち上げまでではなく、収益事業化するところまでお客さまと育てることができる

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職務内容

【組織の概要】
NRIデジタル　ビジネスデザイン

競争軸を変えることによって、顧客の利益を最大化するビジネスモデルを作り上げる
主として事業会社に向けて、デジタル技術を活用した既存事業の変革、新規事業・サービスの企画・推進、運営を支援

ビジネスデザイナーが所属（約20名）
※複数プロジェクトへアサインされることもございます

【具体的な職務内容】

事業会社とともに新規事業・サービスの企画・推進・運営を支援。
顧客とJVを立ち上げ、JVに出向して自ら事業成長をリードする役割を担う場合もある。
新規事業・サービスの、企画開発、アプリ設計開発、基盤設計開発、グロースに向けた事業運営、それぞれに重心を持った多様な専門家が存在し、密に連携して動ける体制・仕組みが既に運用されている点は他社に対して優位性を有している。
コンサルとしての支援に留まらず、新しい取り組みを（場合によってはJVで）事業主体として具現化できるフィールドがある。
自らおよびチームで起案したアイデアを磨き上げ、ビジネスとして推進することで高い操作性を持てる点は他社に対して優位性を有している。

※上記の他に会社が指示する業務をお願いする場合がございます

登録資格

【必須スキル・経験・資格】

事業戦略コンサルティング業務経験
（事業・サービス構想・計画、サービスデザイン、IT企画構築全般での推進経験）
システムベンダーをはじめとする外部パートナーへのディレクション経験
新事業・サービスのグロース経験

【歓迎するスキル・経験・資格】

様々な利害関係者が存在する比較的大きな組織の中で、既存事業の変革、新事業・新サービスの企画・立ち上げをコンサルティング会社やSIerなど外部支援会社という立場でリードした経験
マーケティング業務/支援経験

勤務地

東京、横浜
※上記以外で会社が指示する事業所に変更されることがございます

待遇・福利厚生

【処遇】
応募者のスキルに応じて、（年齢問わず）処遇致します
年収提示例：1,200万～3,000万円

【勤務】
裁量労働制
テレワークを取り入れたハイブリット型の勤務体制

【その他】
雇用保険・労災保険・厚生年金保険
健康保険（野村証券グループ健康保険）
退職年金制度（確定拠出年金）
持ち株会　など

【有期雇用の場合】
契約の更新は1年毎になります
（契約期間満了時の業務量、勤務成績と態度、能力、会社の経営状況、従事している業務の進捗状況　等により判断）
通算契約期間は3年が上限となります
（雇用形態は有期雇用と無期雇用がございます）